(2ページ目)本棚の選び方ガイド｜おしゃれで大容量なタイプと地震対策の注意点

限られたスペースを活かすスリムタイプの活用法

部屋にあまり余裕がない場合は、スリムタイプの本棚を組み合わせて使う方法もあります。

廊下や壁の隙間など、デッドスペースになりがちな場所に設置する
複数のスリムタイプを並べて、必要に応じて配置を変えられるようにする
キャスター付きのタイプを選べば、模様替えのときにも動かしやすい

一つの大きな本棚にまとめるか、スリムタイプを分散させるかは、部屋の形やライフスタイルによって向き不向きがあります。実際の部屋の間取りを見ながら、どちらが暮らしに合うかを考えてみてください。

地震・転倒対策を忘れずに

本がぎっしり詰まった本棚は重量があり、地震の際に転倒すると大きな被害につながる可能性があります。

消費者庁によると、家具の転倒・転落は子どものけがや死亡事故につながるケースもあり、次のような対策が呼びかけられています（2017年公表、2026年8月時点で確認できる内容）。

家具やテレビは固定して使用する
家具の引き出しには鍵やストッパーなどを付ける
玩具など子どもの興味をひくものを家具の上に置かないようにする

本棚は本の重みで重心が高くなりやすく、他の家具に比べても特に注意しておきたい家具のひとつです。

壁への固定金具の取り付けや、背の高いタイプを避けて低めの棚を選ぶといった工夫も、地震対策の一つとして検討してみてください。具体的な固定方法に迷う場合は、家具メーカーの公式サイトや取扱説明書もあわせてご確認いただくと安心です。

不要になった本棚の処分方法

買い替えなどで不要になった本棚は、多くの場合、自治体の粗大ごみとして回収を依頼することになります。

ただし、回収方法や料金、申し込み手続きは自治体によって異なるため、お住まいの自治体の公式サイトで確認することをおすすめします。

サイズによっては家具店の引き取りサービスを利用できる場合もあるため、購入時にあわせて確認しておくと、後の処分がスムーズになります。

まだ使える状態であれば、リユースショップへの売却や譲渡といった選択肢を検討するのもよいでしょう。

まとめ

本棚選びは、タイプ別の特徴を踏まえたうえで「収納量」「サイズ」「インテリアとの調和」を基準にすると、失敗の少ない選び方につながります。

子ども向けの工夫やDIYの注意点、限られたスペースを活かすレイアウトの工夫に加えて、消費者庁が呼びかける地震・転倒対策も忘れずに取り入れてみてください。

ご自宅の本の量や部屋の状況に合わせて、無理のない範囲で選んでいただければと思います。

地震・転倒対策までしっかりと

執筆者中井里穂LIMO&ホーム編集部記者株式会社モニクルリサーチ

増え続ける本をどう収納するかは、実は自分自身も何度も試行錯誤してきたテーマでした。だからこそ、今回の記事で本棚のタイプ別の特徴を整理していて、「見た目の好みだけで選ぶと、奥行きが合わず本が飛び出してしまう」「収納量を優先しすぎると生活動線を塞いでしまう」といった失敗が起こりやすい、という点にはあらためて頷きながら書きました。

特に印象的だったのは、オープンシェルフ・扉付き・スライド式・スリムタイプと、それぞれ得意なシーンが違うという整理です。「見せる収納」を優先するのか「大容量」を優先するのかで、選ぶべきタイプがまったく変わってくるというのは、多くの取材や事例を見てきたなかでも、意外と見落とされがちなポイントだと感じます。

奥行きの違いで文庫本や雑誌が飛び出してしまう、というのも、実測せずに選んでしまいがちな見落としだと思います。子ども向けの工夫として、絵本の表紙が見えるディスプレイ型を取り入れる、角が丸いタイプを選ぶ、といった視点も、暮らしの中の細かな気配りとして参考にしたいところです。学年が上がるにつれて本の量も変わっていくため、買い替えや棚の追加まで見据えて選んでおくと、長く付き合いやすいと感じます。限られたスペースを活かすスリムタイプの組み合わせ方も、記事の中で紹介されていた工夫のひとつです。

そして何より見過ごせないのが、消費者庁が呼びかけている地震・転倒対策です。本がぎっしり詰まった本棚は見た目以上に重量があり、固定をしていないと大きな被害につながりかねません。おしゃれさや収納量だけでなく、こうした安全面まで含めて選ぶという視点を、多くの方に持っていただけたらと思います。固定方法などで迷う場合は、家具メーカーの公式情報もあわせて確認してみてくださいね。

ご利用にあたっての注意

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の商品・サービス・店舗の購入や利用を推奨・勧誘するものではありません。記載の収納方法・サイズ・安全対策は執筆時点の目安であり、製品や住まいの状況により異なります。最新の製品情報はメーカー・販売店の公式サイトでご確認のうえ、家具の固定方法など安全面で不安がある場合は、製品の取扱説明書や自治体の消費生活相談窓口にもご相談ください。